食物アレルギーの症状やアレルゲンを含む食品の表示義務について

2024/02/21

衛生のハテナ

この記事では、食物アレルギーとは何か、症状はどのようなものか、また、表示義務などについて記載します。

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5.　まとめ

1.　食物アレルギーとは

「食品の安全性に関する用語集」アレルギー反応 Allergic Reaction（内閣府食品安全委員会）では、食物アレルギーを以下のように記述しています。

“生体が自己と外来の異物を認識する免疫学的反応が、生体に対して不利に働くこと。特に、食物の摂取により生体に障害を引き起こす反応のうち、食物に由来する抗原に対する免疫学的反応によるものを食物アレルギーと呼んでいる。”

引用：内閣府食品安全委員会食品の安全性に関する用語集

「食物アレルギー」（厚生労働省）では、以下のように記述しています。

“摂取した食物が原因となり免疫学的機序（体を守る働きを免疫と言います）を介してじん麻疹・湿疹・下痢・咳・ゼーゼーなどの症状が起こることを食物アレルギーといいます。アレルギーは「過敏症」と訳されますが免疫反応の一つでありわれわれの体にとっての異物を排出するための一つのメカニズムです。したがって我々がアレルギーを起こす対象は主に人間以外の動植物由来の蛋白質がほとんどです。食物アレルギーが免疫学的機序を介しているということが重要で、食物そのものの作用によるものは食物アレルギーには含めません。たとえば乳糖を体質的に分解できずに下痢を起こす乳糖不耐症という病気では乳糖を含む食物を食べるとあたかも牛乳アレルギーのように下痢をしますが、この場合には食物アレルギーとは言わず食物不耐症といいます。食物は我々が生きていくのに必須ですが、個人個人の体質により食物により体に不利益な反応が起きることもあるのです。”

引用：厚生労働省食物アレルギー

２.　食物アレルギーの症状

「食物アレルギー緊急時対応マニュアル」（東京都アレルギー情報navi.）にはアレルギー症状とその対応について記載されています。ここでは症状をご紹介します。

アレルギー症状
全身の症状　・意識がない　・意識もうろう　・ぐったり　・尿や便を漏らす　・脈が触れにくい　・唇や爪が青白い	呼吸器の症状　　・声がかすれる　・犬が吠えるような咳　・のどや胸が締め付けられる　・咳　・息がしにくい　・ゼーゼー、ヒューヒュー
消化器の症状　・腹痛　・吐き気・おう吐　・下痢	皮膚の症状　・かゆみ　・じんま疹　・赤くなる
顔面･目･口･鼻の症状　・顔面の腫れ　・目のかゆみや充血、まぶたの腫れ　・くしゃみ、鼻水、鼻づまり　・口の中の違和感、唇の腫れ

食物アレルギーは、発症する摂取量や症状のあらわれ方が人それぞれ異なることも特徴の一つです。

比較的強いアレルギー症状が皮膚、消化器、呼吸器など2 臓器以上に出現した状態をアナフィラキシーと呼びます。
アナフィラキシー症状が進行し、血圧が下がり始めた状態がアナフィラキシーショックです。ショックは意識が悪くなったり、もうろうとしてきたりし、生命の危機を伴います。日本では、毎年3人程度が食物アレルギーによるものと思われるアナフィラキシーショックが原因で亡くなっています。アナフィラキシーには早急で適切な治療が必要です（東京都アレルギー情報navi. 食物アレルギーより引用）。

3.　アレルゲンを含む食品の表示義務

食品表示法（平成25年法律第70号）第４条第１項の規定に基づく食品表示基準（平成27年内閣府令第10号）により特定原材料が規定され、それらを含む加工食品に表示が義務付けられています。
また、「食品表示基準について」（平成27年３月30日消食表発第139号消費者庁次長通知）により特定原材料に準ずるものが規定され、それらを含む加工食品に表示を推奨する運用がなされています。
なお、食品表示基準の一部を改正する内閣府令（令和５年３月９日付け内閣府令第15号）により、”くるみ”が特定原材料に準ずるものから特定原材料になりました。

※アレルゲンとは食品表示法第４条第１項で食物アレルギーの原因となる物質と定義されています。

加工食品に表示義務がある特定原材料

えび、かに、くるみ、小麦、そば、卵、乳、落花生（ピーナッツ）

加工食品に表示を推奨されている特定原材料に準ずるもの

アーモンド、あわび、いか、いくら、オレンジ、カシューナッツ、キウイフルーツ、牛肉、ごま、さけ、さば、ゼラチン、大豆、鶏肉、バナナ、豚肉、まつたけ、もも、やまいも、りんご

※今後も順次追加される可能性がありますので、最新の情報は消費者庁のHPなどでご確認ください。

4.　食品関連事業社等が留意する事項

食物アレルギーに関して、食品関連事業者はどのような事に留意する必要があるのかは、消費者庁の「食品表示基準に係る通知・Q&Aについて別添アレルゲン関係」に以下のように記述があります。

“１製造記録等の保管に関する留意事項

(１)特定原材料を原材料として含むか否かの検証は、書面により行うこととなるので、製造記録等を適切に保管する必要がある。

(２)特定原材料については、加工助剤及びキャリーオーバーについても最終製品まで表示する必要があることから、製品に微量に含まれる特定原材料についても確認し、記録を保管する必要がある。

２アレルゲンに関する情報提供について留意すべき事項特定原材料等についてのみでなく、特定原材料等以外の原材料についても、以下に掲げる例により、電話等による問合せへの対応やウェブページ等による情報提供を行うことが望ましい。

(１)各食品に原材料の内容を出来る限り詳細に表示し、特定原材料については、特に別枠を設けるなどして、消費者に対し、次に掲げるような注意喚起を行うこと。

①食品名欄には個別の分かりやすい表示を行い、販売している多くの類似商品のうち具体的にどの商品に関する原材料表示であるかが容易に判別できるようにすること。

②表示可能面積の制約等により、繰り返しになるアレルゲンの省略規定を採用している場合は、別途の情報提供において、正確に全ての特定原材料の情報提供をすること。

③特定原材料等について、これが微量でも含まれる可能性のあるものも含めて可能な限り把握し、情報提供すること。

④情報提供をウェブサイト等において行う場合は、各ページの分かりやすい部分に、表示内容についての問合せに対応できる部署又は担当者の名前、住所、電話番号、Ｅメールアドレス等を記載すること。

⑤企業秘密に該当する場合であっても、特定原材料を含む旨は表示する必要があること。しかしながら、他の原材料の詳細について情報提供ができない場合は、表示を行っているほかにも原材料を用いている旨を記載し、アレルギーに関する問合せ先等を記載することにより、個別に情報提供に応じること。

(２)その他、消費者等から特定原材料等及びその他の製品に使用した原材料について問合せがあった際は、速やかに回答できるよう体制を整えるよう努めること。”

引用：消費者庁食品表示基準に係る通知・Q&Aについて別添アレルゲン関係

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5.　まとめ

食物アレルギーは近年急増しており、アレルゲンの摂取により重症化するとアナフィラキシーショックにより死亡することもあります。食品関連事業者は法令を順守し、アレルゲンの混入や表記漏れを起こさないように努めなければなりません。正しくアレルゲンの表示をすることや、コンタミネーションやキャリーオーバーによる不慮の混入があることも踏まえ、十分に管理する必要があります。
食品表示の確認や、原材料の検査、製造ラインの拭き取り検査などを行うことでより安全な食品製造につながります。

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